日本株セクター分散投資のポートフォリオ

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あるセクターが上昇する局面ではあるセクターが下落傾向にある、その逆もしかりですが打ち消し合うセクター(業種)の株を保有することでポートフォリオ全体の動きをマイルドにすることができます。

そうすると株価全体の動きとしてはさざ波になり、配当と優待をもらいながらじっくり大きく育てていけるような形が理想だと考えています。

〇〇ショックの時のような何でもかんでも下がる状況のときは仕方がないですが平時や景気サイクルが進行していく過程においては日本株セクター分散投資は効果を発揮するのではないでしょうか。

日本株セクター相関図

野村アセットマネジメントの業種別ETF(TOPIX-17シリーズETF)の資料を見てみます。

出典:野村アセットマネジメント(https://nextfunds.jp/semi/article63.html

短い期間ですがパッと見ただけでもリターン上位セクターは年ごとに入れ替わっているのがわかります。相対的に銀行が弱い時代でしたね。大きく分けると3つのセクターに分類できるようです。

・景気敏感セクター(素材・化学、自動車・輸送機、機械、電機・精密)
・ディフェンシブセクター(食品、医薬品、電気・ガス、運輸・物流)
・金利敏感セクター(銀行、不動産)

簡単に説明すると景気や企業の業績が好調なときは景気敏感セクターが上昇して、不景気にはディフェンシブセクターが強いということです。金利敏感セクターは金利動向に左右されることになりますね。

それではこれらの3つに分類されたセクターを同割合で保有すればいいでしょうか?

2009~2019年は低ボラリティポートフォリオの圧勝

低ボラリティポートフォリオ、高ボラリティポートフォリオ、TOPIXを比較した資料があります。

低ボラリティポートフォリオとは運輸・物流、食品、小売、情報通信・サービスその他、建設・資材。

高ボラリティポートフォリオとはエネルギー資源、銀行、金融(除く銀行)、鉄鋼・非鉄、機械。

出典:野アセットマネジメント(https://nextfunds.jp/semi/article601.html

グラフを見ると一目瞭然ですが低ボラリティポートフォリオの成績が際立っています。
TOPIXの動きを見ればわかりますがアベノミクス以降株価は上昇傾向にあるもののなかなか上昇トレンドに乗れていないことがわかります。つまり景気はそれほど良くなかったと言えるでしょう。その中で低ボラリティポートフォリオの成績が際立つのは自然なことですね。

ディフェンシブセクターと景気・金利敏感セクターに分けてみる

TOPIX-17シリーズETFは東証33業種を集約したものになります。

出典:野村アセットマネジメント(https://nextfunds.jp/semi/article63.html

これらを分解すると次のようになります。

ディフェンシブセクター、低ボラリティの業種は水産・農林業、食料品、医薬品、電気・ガス、陸運業、海運業、空運業、倉庫・運輸関連業、小売業、その他製品、情報・通信業、サービス業、建設業、金属製品、ガラス・土石製品となります。

景気・金利敏感セクター、高ボラリティの業種は繊維製品、パルプ・紙、化学、ゴム製品、輸送用機器、機械、電気機器、精密機器、銀行業、証券・商品先物取引業、保険業、その他金融業、不動産、鉱業、石油・石炭製品、鉄鋼・非鉄金属となります。

文字の羅列だとわかりにくいので表にしてみますね。

ディフェンシブ・低ボラリティ景気・金利敏感・高ボラリティその他
建設業電気機器卸売業
食料品化学
医薬品不動産業
金属製品繊維製品
海運業非鉄金属
ガラス土石製品機械
水産・農林業鉄鋼
陸運業石油石炭製品
倉庫運輸関連その他金融業
サービス業保険業
その他製品鉱業
情報・通信業銀行業
小売業証券商品先物
空運業パルプ・紙
電気・ガス業精密機器
ゴム製品
輸送用機器

概ね半々に分かれていました。もっと偏っているのかとイメージしいていたので意外でした。卸売業は商社株等になるのでポートフォリオには組み入れたいですね。

さて今後の日本株相場がどうなるのかはわかりませんが、不況になっても強い低ボラリティポートフォリオを主軸に組み立てていくのが無難だと考えています。卸売業はぜひ組み入れたいセクターですから便宜上ディフェンシブセクターに分類しておきますね。

日本株セクター分散投資のポートフォリオ

今後は次のようなポートフォリオを目指していきたいと考えています。

ディフェンシブ・低ボラリティ景気・金利敏感・高ボラリティ
建設業電気機器
食料品化学
医薬品不動産業
金属製品繊維製品
海運業非鉄金属
ガラス土石製品機械
水産・農林業鉄鋼
陸運業石油石炭製品
倉庫運輸関連その他金融業
サービス業保険業
その他製品鉱業
情報・通信業銀行業
小売業証券商品先物
空運業パルプ・紙
電気・ガス業精密機器
卸売業ゴム製品
輸送用機器
60%40%

基本的には単元株を購入するのでうまく比率調整ができないことも考えられますが5%以内の乖離に抑えるようにしていきたいです。またこの目安は購入時点でのものとします。そうでなければ株価の変動で頻繁に変わることになりますからね。

SBI証券ではこちらのページから各セクターの銘柄を見ることができます→業種別株価指数値上がり率上位ランキング

参考資料:日本株の業種別投資を再考する

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